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【10代や20代が生き残る方法を紹介】これから必ず起きるであろう日本の未来について

日本 今後起きる仕事

こんにちはmasayaです。

コロナ禍から1年経ちましたが、日本の経済状況はかなり深刻な状況になっています。

どんなビジョンを考えても日本が良くなるビジョンが描けないほど悲惨です。

しかし、望みが無いわけではないです。

ただ漠然と生きていたら生き残ることができないですが『生き残る方法』はあります。

今回はこれから必ず起きるであろう日本の未来についてご紹介します。

これから必ず起きるであろう日本の未来について

日本 今後起きる

これから必ず起きるであろう日本の未来についてです。

①出生数が下がり高齢者ばかりが住む国になる
②円の価値が大暴落してスタグフレーション化する
③社会保険や年金制度は崩壊する
④アンダークラス層が増加する

出生数が下がり高齢者ばかりが住む国になる

日本 少子高齢化

厚労省の2021年1月の出生数は前年比で『-14.6%』であり『10,000人以上』減っています。

日本 2021年 出生数

1月の令和元年〜令和3年の出生数を比較したグラフですが減少傾向がすごいことがわかります。

日本 2021年 出生数

もし、このままのペースだと『年間12万人以上』の新生児が減ることなり、

出生数は『70万人を割る可能性』があります。

巣ごもりで子供が増えるなどと安易な試算を出している人たちがいましたが大間違いです。

そして、コロナ禍によって若者の自殺者が急増しています。以下は直近10年の未年齢の自殺者数の推移です。

コロナ禍 若者 自殺者

つまり、出生数が下がるだけではなく、若者自体の母体数も少なくなってきているわけです。

逆に2020年の日本の中位年齢は『48.9歳』と世界でダントツに高いんですね。

中位年齢とは『人口を同数の二つのグループに分ける年齢』です。

日本 中位年齢

コロナ禍で出生数が減少し、若者が自殺する反面で、高齢者がどんどん増えている状態が今の日本の現状です。

少子高齢化なんて生ぬるい言葉ではなく『超少子高齢化に進んでいる状態』です。

以下の画像は国交省発表しているデータです。

日本 超少子高齢化

1970年と2050年を比較すると総人口数に大きな変化はないですが、

年齢の内訳は全く異なりなんと2050年には『85歳以上が全年齢層で最多』となります。

政治や経済は予測が難しい反面で、人口予測の確度は相当高いので、

おそらくこのような現実が2050年に訪れると思います。

円の価値が大暴落してスタグフレーション化する

日本 スタグフレーション

今回コロナ禍によって多くの国債を発行しましたが『実は円の価値が暴落』し始めています。

日本は先進国でGDP比率で考えると『ダントツで国債をばら撒いている状況』なんですね。

日本 GDP 国債発行

以下は円指数のチャートになります。

円指数とは、複数の主要通貨に対する日本円の総合的な価値を示す指標になります。

日本円 暴落 円指数

日本は海外の輸入に頼っているので円の価値が下がれば当然『物価が高騰』します。

以下のグラフは世界の食料価格ですが『再び上昇していること』が確認できます。

世界 食料価格 高騰

日本の場合は食料自給率が低いので、海外の輸出に頼らなくてはいけないので、

日本 食料自給率

必然的に『モノを高値で買わざる得ない状況』になります。また、4月1日から様々なモノが値上がりするようです。

日本 4月 インフレ

さらに、物価が上がっているのに日本の場合は『賃金が全く上がっていません』

上がっていないどころか『むしろ減っている』のです。

当然、賃金が上がらず物価が上がれば消費も落ち込みます。それが『今の日本経済の状態』なのです。

日本 スタグフレーション 2021

日本は賃金が上がらない中でインフレという『スタグフレーションに陥る可能性が非常に高い』と思います。

スタグフレーションとは、

・Stagnation(停滞)
・Inflation(インフレーション)

合成語です。経済活動の停滞(=不況)と物価の上昇が共存する状態です。

【貧しく生きるのか強く生きるのか】日本はコロナ禍で最悪のスタグフレーション社会に突入している話
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社会保険や年金制度は崩壊する

日本 社会保険 年金制度 崩壊する

先程賃金が上がらない中でインフレが起きスタグフレーションになると言いましたが、

賃金が上がらない理由の一つに『社会保険や年金の負担』が関係しています。

すでに国民の国民負担率は1970年では『25%』だったのに対して現在は『46%』ほどまで上がっています。

国民負担率とは『税金と社会保険料などの社会保障負担に財政赤字額を加えた合計額が国民所得に占める割合』です。

社会保険料は『労使折半』なので、労働者の給料が上げると企業が支払う社会保険料も高くなるので、

当然、企業は労働者の賃金を抑える動きに繋がり『賃金のデフレ』につながっています。

そして、2025年は『社会保障の節目の年』と言われています。

なぜ2025年なのかというと人口ピラミッドの最も厚い団塊世代が『後期高齢者(75歳以上)へと突入するから』です。

その場合、社会保障費は『140兆円に到達する』と考えられています。

現在の日本の税収は『60兆円』であり、少子高齢化や若年層の非正規労働者化を考えると、

このままでは、確実に現行の『社会保障制度が破綻する可能性が非常に高い』です。

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アンダークラス層が増加する

日本 アンダークラス層

日本では『アンダークラス層』が急増しています。

アンダークラス層とは、労働者階級の一部ではあるが、労働者階級としての基本的要件すら欠いているために、

『極端に貧困で多くの困難をかかえる人々のこと』です。

なんとこのアンダークラス層は『全就業人口の14.4%』であり、労働者の『4分の1』を占めるんですね。

1992年から2017年までの非正規の労働者階級(管理職と専門職は含まない)の数の推移を表したものである。

非正規労働者の数は1992年には992万人だったが、急速に増加して2017年には1739万人に達した

しかも1992年にはパート主婦が非正規労働者の6割を占めていたのに、

この割合は2002年に5割を切り、アンダークラスが主流になった。

アンダークラスは2012年に929万人となり、2017年は913万人とわずかに減少したが、

それでも全就業人口の14.4%、労働者階級の4分の1近くを占める大勢力である。

日本 アンダークラス

しかもこのほかに、アンダークラスの隣人ともいうべき失業者・無業者がいる。

60歳以上の高齢者や主婦を除くと、その数はほぼ300万人である。

合計すれば、広い意味でのアンダークラスは日本に1200万人もいることになるのだ

アンダークラス層の平均年収は『186万円』であり、

貧困率は『38.7%』と高く、特に女性の貧困率は『ほぼ50%』に達しています。

また、コロナ禍によって多くの観光業、飲食業、サービス業などの企業が軒並み倒産しているのと、

アンダークラス層ではない中流層もアンダークラス層に転落する可能性が無いとはいい切れないです。

日本ではさらに今後『アンダークラス層が急増することが明白』です。

これから先にやるべき5つの対策

国のせいだとか社会のせいだと叫ぶのは勝手なんですが

『それを言って生活が変わった人たちを見たこと』がありません。

ですので、国や社会を変える前に『自分が変わってしまったほうが同じ労力を費やすなら楽』なんですね。

では、具体的に何をすべきなのをまとめました。

これは多くの国民がやるべきことになってくると思います。私自身もこの5つを追求しています。

①支出を抑えること
②収入源を増やすこと
③国内外で通用するスキルを身につけること
④お金を増やすスキルを身につけること
⑤BTCを必ず持っておくこと

支出を抑えること

日本 支出 抑えること

円の価値が下がり、物価が上がり、賃金は下がる一方なので、

多くの人たちが今までのように生活を送ることが難しい状況になります。

ですので、まずは『支出を抑えることから始めていくように』しましょう。

支出には固定費と変動費の2つがあります。

できる限り『固定費』を削減できるように捻出できる場所が無いかを確認したほうがいいです。

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収入源を増やすこと

日本 収入源 増やすこと

支出を抑えることも大切ですが、限界があるので『収入源を増やすこと』も必須になります。

収入源を増やすというと多くの人は『さらに労働してお金に還元しよう』とするのですが間違ったルートです。

大切なのは『自分自身でビジネスを立ち上げる』ということになります。

これからの勝ち組は受験戦争や就活戦争に勝利する以外に

『自分でビジネスを立ち上げる』というルートが今後一般的になってくると思います。

私に質問をしてくる方の中にも『10代の高校生』『現役大学生』も結構多いです。

IT化によって起業するコストが減っているので

『チャレンジしない方がむしろリスクであるような状態』になっています。

マイクロビジネスモデルを複数持つことを意識しましょう。

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国内外で通用するスキルを身につけること

日本 国内外 スキル

おそらくコロナ後に『優秀な若者が海外流出する可能性が非常に高い』です。

というのもコロナ禍で『若者が高齢者に感染させている』『若者が我慢すれば高齢者は助かる』などと

高齢者中心の政治になっており『若者は高齢者のため犠牲になれば良い』という考えがあるからです。

当然、政治家の方も高齢者の1人なので自分の権利を失うようなことはしないでしょう。

また、日本国内で若者が狼煙を上げて革命や革新を進めようとすると

『変化をしようとしても変化したくない多数派の高齢者たちによって潰される』わけです。

少し前にあった大阪都構想などでは、今のままではダメだということで改革をしようと試みたのですが、

『よくわからないし、損するかもしれないから今のままが良い(現状維持)』という人の意見によって

可決されませんでした。

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高齢者が多い社会では変革や改革よりも『何も変わらず今のままが良い』という現状維持バイアスになるので、

このままズルズルと沈みゆく船に衰退最適化し、スマホゲームとYoutubeがあれば良いと

貧しく質素に暮らすのもありだと思いますが、

『優秀な若者はサクッと日本を捨てるんじゃないかな』と思います。

だからこそ、早い段階から海外で通用するスキルを獲得しておいて、

サクッと日本を捨ててしまえば良いのではないかと思います。

エリートたちほど海外へ進出し、

そうではない人たちと高齢者だけが日本に取り残されるという社会が出来上がりますね。

海外移住は怖いとか難しそうだという人がいますが実は簡単です。

①日本の住民票を抜く
②移住先の国に行く
③移住先のビザを取る
④移住先で部屋を借りる
⑤ネットか現地でお金を稼ぐ

では、サクッと捨てる場合海外のどこに行けばよいのかというと

『人口ボーナス期』のある国へ移住することをオススメします。

人口には人口ボーナス期と人口オーナス期の2つがあります。

人口ボーナス期とは、総人口に占める『生産年齢人口 (15歳~64歳の人口) が増え続ける』

もしくは『従属人口 (14歳以下と65歳以上を合わせた人口) 』に対しての比率が圧倒的に多い状態を指します。

人口オーナス期は『人口ボーナス期の逆を意味』する。

一般的に、人口ボーナス期で経済発展に成功した後、

『医療や年金制度が充実して高齢化が進むこと』で人口オーナス期に突入します。

以下の画像は世界各国の人口ボーナス期です。

人口ボーナス期終了年が長い国へと行くと経済発展する可能性があるので、

そうした地域に移り住むほうが良いと思います。

世界各国の人口ボーナス期

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お金を増やすスキルを身につけること

日本 資産運用

貯蓄していても円の価値が下がっているので実質貯蓄するだけマイナスな状態です。

だからこそ、これからの時代は『お金を増やすスキルを身につけること』が重要ですね。

これはFXトレードや積立NISAなどのようなお金を増やすスキルを若いうちから身につけておくべきです。

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BTCを必ず持っておくこと

日本 BTC 仮想通貨

ハイパーインフレしているようなトルコリラやアルゼンチンペソなどとBTCを比較するとBTCが高騰し続けています。

つまり自国の紙幣価値が下がれば『それだけBTCが買われやすい状態』にあります。

これは日本も同様だと思っています。この先日本円の価値が暴落し続けるのであれば、

円をBTCに換えて『インフレヘッジする必要がある』と思います。

では、具体的にどれだけ持っておけばよいのかということですが、

最低でも『0.01BTC』だけは握っておくようにしたいですね。

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とにかく資本主義社会で生き残れ

日本 生存戦略 資本主義社会

これからの時代に大切なのは『とにかく生き残れ』ということです。

生存戦略をかけた戦いになると思います。

多くの人たちは、やらない自由を行使することによって、

やってたら得られた利益の放棄の積み重ねこそが『貧困の理由』だと思っています。

やらない自由を行使する人たちは『社会のせいだ』とか『国のせいだ』と自分は悪くないと考えるのですが、

リスクを取らずにただボケっとしていた『自分の責任』なんですね。

国や社会を変えるよりも自分を変えたほうが、同じパワーを費やすなら圧倒的に後者のほうが楽です。

これを読んだあなたは他責思考になるのではなく、私とともに生き残るために行動して対策を取っていきましょう。

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