【リーマンショックを超える衝撃】世界中がリセッション（景気後退）に入った後も生き残る方法について【新型コロナウイルスショック】

こんにちはmasayaです。

新型コロナウイルスの影響によって実経済及び金融業界が大きなダメージを負っています。

もし、今後もこうした状況が続く場合世界中がリセッション（景気後退）に入る可能性があります。

今回は、世界中がリセッション（景気後退）に入った後も生き残る方法についてご紹介します。

世界中がリセッション（景気後退）に入った！？
金融緩和しても暴落が止まらない理由
リセッション（景気後退）の影響によって日本で今後起きること
リセッション（景気後退）の個人でできる対策方法
リセッション（景気後退）はチャンスとも捉えることができる

世界中がリセッション（景気後退）に入った！？

リセッションとは『景気後退』を意味しています。景気の山が下り始めた起点となるターニングポイントになります。

近年の代表的な感染病のパンデミックの歴史はこのようになっています。

年代	感染病	詳細
1918年	スペインかぜ	世界で4,000万人以上が死亡と推定
1968年	香港かぜ	世界で100万人以上の死亡と推定
1981年	エイズ	過去20年間で6,500万人が感染して2,500万人が死亡
2002年	SARS	9ヶ月で患者数8,093人で774人が死亡
2014年	エボラ出血熱	世界ぜ20,206人が感染して7,905人が死亡

そして今回、新型コロナウイルスの影響によって世界全体のリセッション（景気後退）が早まってしまいました。

現在の経済状況を確認していくと世界全体でリセッション（景気後退）に入った可能性もあります。

・日経平均株価が1年2ヶ月ぶり2万円割れになる。
・ドル円が3年4ヶ月ぶり101円台になる。
・NYダウが一時2,000ドルを超す下げでサーキットブレーカー発動する。
・原油先物が一時27ドル台となり30％を超す下げになる。
・GDP（国内総生産）が下方修正され年7.1％減に改定される。

それぞれについて詳しく説明していきます。

日経平均株価が1年2ヶ月ぶり2万円割れになる

日経平均株価が約1年2カ月ぶりに2万円を割り込んでいます。

以下はソースになります。

9日午前の東京株式市場で日経平均株価は大幅続落し、
取引時間中として2019年1月7日以来、約1年2カ月ぶりに2万円を割り込んだ。
午前終値は前週末比1276円68銭（6.15%）安い1万9473円07銭だった。
新型コロナウイルスの世界的な感染拡大懸念から外国為替市場で円相場が一時1ドル=101円まで上昇し、
日本企業の業績への懸念が高まった。原油価格の急落も投資家心理を悪化させている。
→https://www.nikkei.com/article/DGXMZO56548360Z00C20A3I00000/

ドル円が3年4ヶ月ぶり101円台になる

ドル円が3年4ヶ月ぶりに101円の円高になっており、月足の重要なトライアングルが抜けております。

ゴールドマンサックスの情報によると今後1ドル=95円に行く可能性は大いにあるようです。

NYダウが一時2,000ドルを超す下げでサーキットブレーカー発動する

NYダウ一時2,000ドル超安になっており、売買停止措置のサーキットブレーカーも発動しています。

以下はソースになります。

【ニューヨーク=野村優子】9日の米国株式市場でダウ工業株30種平均は急落して始まり、
下げ幅は一時2000ドルを超えた。
新型コロナウイルスの世界的な感染拡大で景気や企業業績の減速懸念が一段と高まるなか、
原油価格の急落が売りに拍車をかけた。S&P500種株価指数が取引時間中に7%超下落し、
すべての株式売買を一時中断する措置（サーキットブレーカー）が発動された。
発動後15分後に同措置が解除された。
→https://www.nikkei.com/article/DGXMZO56593930Z00C20A3MM8000/

原油先物が一時27ドル台となり30％を超す下げになる

原油先物が一時27ドル台となり30％を超す下げになっています。

以下はソースになります。

アジア時間９日早朝の取引で、国際原油価格が1991年の湾岸戦争以降で最も大幅に下げた。
石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）と非ＯＰＥＣ主要産油国で構成する
「ＯＰＥＣプラス」が減産強化で合意に至らなかったことを受け、
主要産油国が価格戦争に事実上突入したとの懸念が広がった。
北海原油代表油種ブレント先物は一時31％急落し、
５月限が14.25ドル安の１バレル＝31.02ドルの安値を付けた。
ゴールドマン・サックス・グループは原油相場が20ドル台まで下げる恐れがあると警告した。
ニューヨーク商業取引所（ＮＹＭＥＸ）のウェスト・テキサス・インターミディエート（ＷＴＩ）先物も
27％下落し、
一時11.28ドル安の30ドルで取引された。サウジの国営石油会社サウジアラムコが４月の極東と米国、
欧州向け代表油種の公式販売価格（ＯＳＰ）について、
少なくとも過去20年で最大の値下げに踏み切ることが７日分かった。
サウジ当局者はさらに一部の市場参加者に対し、必要な場合には大幅な増産が可能であり、
過去最大の日量1200万バレルまで増やすこともできると非公式に示唆したという。
一方、ロシアも石油企業が可能な限りの量の生産を自由に行うことができるとの立場を示した。
エネルギー・コンサルタント会社リポー・オイル・アソシエーツのアンディ・リポー社長は
「ＯＰＥＣが市場シェア獲得を目的とする価格戦争への関与に乗り出すことで市場に衝撃を与えたのは明らかだ」
と指摘した。
→https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2020-03-08/Q6WAWXT0AFB401

GDP（国内総生産）が下方修正され年7.1％減に改定される

GDP（国内総生産）が下方修正され年7.1％減に改定されるようです。以下はソースになります。

内閣府が9日発表した2019年10～12月期の国内総生産（GDP、季節調整値）改定値は、
物価変動を除いた実質で前期比1.8％減、このペースが1年続くと仮定した年率換算は7.1％減となり、
速報値の年率6.3％減から下方修正した。企業の設備投資が落ち込んだことが要因。
マイナス成長は5四半期（1年3カ月）ぶり。
新型コロナウイルス感染症の拡大で、20年1～3月期も2四半期連続のマイナス成長となる可能性が高まっており、
日本経済は長期停滞入りの瀬戸際に立っている。
年率の減少幅は前回消費税増税時の14年4～6月期（7.4％減）以来、5年半ぶりの大きさだった。
→https://this.kiji.is/609538161589847137

これの更に恐ろしいのが、新型コロナウイルスの影響が入っていないという点です。

1月〜3月のGDP（国内総生産）がさらにマイナスな数値になるのは目に見えています。

金融緩和しても暴落が止まらない理由

こうした株価暴落などで各国は様々な金融政策を実施します。

アメリカのFRBが金利を下げました。以下はソースになります。

【ワシントン共同】米連邦準備制度理事会（FRB）は3日、
臨時の連邦公開市場委員会（FOMC）を緊急開催し、主要政策金利の引き下げを決めた。
下げ幅は0.5％で年1.0～1.25％とする。
→https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20200304-00000002-kyodonews-bus_all

また、日銀も過去最大の1,002億円のETFを買いました。以下はソースになります。

日銀は2日、株価指数連動型上場投資信託（ETF）を1002億円買い入れた。
買い入れは5日連続で前回2月28日の703億円から大幅に増やした。1回の買入額としては過去最大。
午前の東証株価指数（TOPIX）が前営業日比で1.11%高となるなど、
株価が上昇するなかでETFを買い入れたのは極めて異例だ。
→https://www.nikkei.com/article/DGXLASFL02HF2_S0A300C2000000/

こうしたアメリカや日本での金融緩和してもなお、

株価などの暴落が止まらない理由は『ヒトとモノの動きが止まっているから』です。

今回の新型コロナウイルスとリーマンショックとの違いは『実社会のヒトとモノの動き』がキーになります。

そもそもお金という性質は『ヒトとモノの動きをなめらかにすること』です。

リーマンショックであれば、金融緩和を行えれば少なからず効果はありましたが、

新型コロナウイルスでは『ヒトとモノの動きが止まっている』ので金融緩和を行っても効果が少ないのです。

リセッション（景気後退）の影響によって日本で今後起きること

・ミドル世代のリストラ加速する。
・就職氷河期が再来する。
・非正規労働者が増える可能性がある。
・フリーランスの仕事が激減する。
・年金制度自体が破綻する可能性がある。

ミドル世代のリストラ加速する

現在日本では、45歳以上の早期退職を企業側が進めています。

というのも、賃金に見合った価値を彼らが出しておらず人件費が圧迫しているのが現状です。

以下は、大きなイベント後のリストラ人数になります。

年代	出来事	リストラ人数
2002年	ITバブル崩壊	約4万人
2009年	リーマンショック	約2万3,000人

すでに新型コロナウイルスの影響によって日本の企業も倒産しています。

［東京　１１日　ロイター］ – 帝国データバンクによると、
新型コロナウイルスの影響を受けた企業倒産が１１日時点で全国に８件あることが分かった。
近畿地方が３件で最多。北海道、東北、北陸、中部、中国が一件ずつ。
帝国データは、いずれのケースもともと経営環境が厳しかったところに、
新型コロナの感染拡大が追い打ちをかけたとしている。
→https://jp.reuters.com/article/teikoku-databank-coronavirus-idJPKBN20Y0LE?taid=5e68fabee318b90001d13a13

ちなみに新型コロナウイルスの影響は95％の企業を直撃しており、

長期化が進む場合は倒産廃業が5万件超を超えると言われています。

いよいよ、日本のコロナ不況が深刻になってきた。
財務省と内閣府が１２日発表した１～３月期の法人企業景気予測調査は、
大企業の全産業の景況判断指数がマイナス１０・１となった。５年９カ月ぶりの低水準である。
企業心理は一気に冷え込んでいる。このままでは倒産、廃業ラッシュになるのは確実だ。
◇　　◇　　◇
東京商工リサーチが、３月２～８日に行った最新の調査結果はショッキングだ。１万６３２７社にアンケートした。
９４・６％の企業が「新型コロナウイルスの影響がある」と答えている。
前回（２月７～１６日）調査では、「影響がある」は６６・４％にとどまっていた。
わずか３週間で２８・２ポイントもアップしている。通常の調査では、考えられないアップ幅である。
さらに２月の売上高を尋ねると、約７割（６７・６％）が、「前年同月より落ち込んだ」と答えている。
中略
「昨年、企業倒産は８３８３件（前年比１・７％増）と１１年ぶりに増加しています。
廃業は４万３３４８件（同７・２％減）でした。
合計５万社以上が市場から消えている。原因は＜台風・消費税・暖冬・人手不足・後継者難＞です。
２０２０年は、倒産件数が１万件を突破すると予測しています。
４月以降、急増するでしょう。倒産以上に激増しそうなのが、廃業です。
中小零細企業のなかには、たとえ黒字でも後継者難など、事業継続が難しい会社が多い。
コロナパニックを契機に、『赤字に転落する前に会社を畳もう』と、
事業の継続を断念する会社が続出する恐れがあるとみています。
やはり、先の見通しが立たないと、経営者のマインドも下がります。
コロナパニックが長期化したら、廃業は５万件を超えるでしょう。
当然、多くの失業者が出ることになります」
「異次元の金融緩和」だけに支えられたアベノミクスは、音を立てて崩れている。
国民はコロナと不況のダブルパンチに見舞われている。
→https://www.nikkan-gendai.com/articles/view/money/270399

今後、リセッション（景気後退）に入るとミドル世代のリストラ加速する可能性が非常に高いと思います。

就職氷河期が再来する

すでに一月時点で日本の有効求人倍率は1.49倍になっており、新規求人数も2桁減少しています。

以下はソースになります。

日本経済にブレーキがかかりつつある。
厚生労働省が28日発表した1月の有効求人倍率は前月比0.08ポイントの急落で1.49倍だった。
新規求人数も2桁減。
政府が「緩やかに回復」という景気判断の支えとしてきた堅調な雇用情勢に変調の兆しがみえる。
消費増税後に落ち込んだ消費や生産も、持ち直しの期待が新型肺炎でしぼみ、下振れリスクが高まっている。
→https://www.nikkei.com/article/DGKKZO56194930Y0A220C2EA4000/

ちなみに2009年のリーマン・ショック時の有効求人倍率は『0.5』を割り込んでいます。

今回の新型コロナウイルスの影響によって、さらに有効求人倍率は大幅に下がる可能性が高いです。

過去の有効求人倍率は以下のようになります。

年数	有効求人倍率
2006年	1.06
2007年	1.02
2008年	0.77
2009年	0.45
2010年	0.56
2011年	0.68
2012年	0.82
2013年	0.97
2014年	1.11
2015年	1.23
2016年	1.39
2017年	1.54
2018年	1.61
2019年	1.63

なので、リセッション（景気後退）以降の就職活動は非常に難しくなると思います。

また、最近では新型コロナウイルスの影響によって『内定取り消し』になっている学生もいるようです。

新型コロナウイルスの感染拡大で、業績悪化を懸念した企業から内定を取り消されるケースが相次いでいる。
新生活のめどが立たず、就職活動中の学生らから悲鳴が上がり、政府も実態把握に動きだした。
「コロナの影響で仕事がなく、新卒を雇う余裕はない」。
ウエディング会社に就職が決まっていた岐阜県の女子短大生（20）は9日、
採用担当者から電話で突然、内定取り消しを告げられた。
「就活に費やした分のお金や人の人生を何だと思っているのか」と憤る。
宮城県の男性（28）は、携帯電話の販売代理店への転職が決まった数日後、
「感染被害削減」を理由に採用を撤回された。
業績悪化による採用中止の口実に「感染」が持ち出されたのではないかとの疑念を抱く。
雇用条件の変更を余儀なくされた人もいる。
群馬県の米国人男性（44）は、英会話学校講師としてフルタイムの雇用が決まっていたが、
派遣先幼稚園の臨時休園などを理由にパート勤務を提示された。
妻と子ども2人を抱え、経済的な打撃は大きく、辞める予定だった別のパートと掛け持ちせざるを得ないという。
内定取り消しの動きには政府も懸念を強める。衛藤晟一1億総活躍担当相は13日、
「詳細の把握をできるだけ早く行いたい」と述べ、実態把握を急ぐ考えを示した。
→https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20200316-00000034-jij-soci

個人的に4月には『試用期間中の解雇』をする会社が現れる可能性もあります。

非正規労働者が増える可能性がある

リセッション（景気後退）によって非正規労働者が増える可能性があります。

不況や経営難に陥ったとき最初に見直されるのが『人件費』だからです。

これはリーマンショックの時と同じです。

企業も正社員を雇える体力が残っておらず、

固定費を削減するために非正規雇用をして人件費を削減する可能性が高いです。

フリーランスの仕事が激減する

最近ではフリーランスで個人で働く方も増えてきていますが、

リセッション（景気後退）に入ると真っ先に仕事が激減して干上がるのがフリーランスになります。

もしリセッション（景気後退）になった場合、

フリーランス働いている方は『本当に能力のある方のみ』生き残る世の中になります。

年金制度自体が破綻する可能性がある

今後状況次第によっては、年金制度自体が破綻する可能性があります。

年金GPIFや日銀の資産は『日経平均株価が18,000円を下回る』と損失が生じるという説があります。

以下はソースになります。

［東京　１０日　ロイター］ – 日銀の黒田東彦総裁は１０日の参議院財政金融委員会で、
日銀による株価指数連動型上場投資信託（ＥＴＦ）購入について説明した。
株高局面でも購入を継続した結果、保有ＥＴＦの時価が簿価を下回る「損益分岐点」が切り上がり、
日経平均株価で１万９５００円程度になっている可能性があるとした。
大塚耕平委員（立憲・国民、新緑風会・社民）への答弁。
黒田総裁によると、昨年１０月以降、日銀が購入したＥＴＦは２兆０４４２億円。
２０１９年９月末時点の保有状況を前提にすれば、
損益分岐点は１万９０００円程度だが「（昨年１０月以降の）ＥＴＦ買い入れの実績等を用いてラフに計算すると、
１９年９月末時点と比べて５００円程度切り上がっている可能性があると思うが、
これは正式な数字ではない」と話した。
日経平均は１０日の取引で一時１万８８００円台まで下落、その後反発し１万９４０５円で午前の取引を終えた。
黒田総裁の発言が正式な数字であるとすれば、日銀は含み損を抱えていることになる。
→https://jp.reuters.com/article/etf-kuroda-boj-idJPKBN20X08X

先程も言ったように金融緩和政策が効果がないので、日銀が介入しても焼け石に水で打つ手がありません。

年金制度自体が破綻する場合は、年金支給額の大幅な減額や支給開始年齢が上がったりすると思います。

最悪の場合、日本円の価値が目減りする可能性があります。

中央銀行が株の含み損で大赤字というのは人類は経験したことが無い事例であり、ダメージは大きいと思います。