【オンライン授業へシフトする】日本の教育はオンラインへと進化していくという話

こんにちはmasayaです。

コロナ禍によって経済だけではなく、教育現場も変わろうとしています。

というのも新型コロナの影響によって学校で授業を受けるスタイルが取れず、

必然的に『オンライン授業』へのシフトを強制させられています。

今回は、日本の教育はオンラインへと進化していくという話をご紹介したいと思います。

日本の教育はオンラインへと進化していく
世界でのオンライン授業の普及度合いについて
オンライン授業が普及することによって得られる効果
日本でのオンライン授業の問題点
オンライン授業によって教師の役割も変わってくる
新型コロナによる教育のパラダイムシフト

日本の教育はオンラインへと進化していく

現在新型コロナによって日本全国各地で学校の休校措置が取られています。

学校がいつ再開するかわからない地域も多く、再開したところで、いつ休校になるかもわからないです。

そこで日本もオンライン授業へとシフトする流れが必然的に生まれつつあります。

しかし、日本はIT後進国と呼ばれるほどITに対して環境や設備が進んでいません。

実際に教育用コンピューターの普及率が『児童生徒5.6人で1台』ですし、

『教室の無線LAN整備率34％』というのが日本の現実（2018年総務省調べ）になります。

新型コロナだからといって即座にオンライン授業の実施できるかというとハードルが高いのが現状です。

しかし『生徒や先生などの人々の命』と『教育の継続』はどちらも必要不可欠であり、

日本もオンライン授業が進んでいくと思っています。

そこで今回はオンライン授業について解説していきたいと思います。

世界でのオンライン授業の普及度合いについて

世界でのオンライン授業の普及度合いについてです。

国連教育科学文化機関（ユネスコ）の集計によると

21日時点で190カ国・地域以上が全国規模で学校を閉鎖しており、15億人以上の生徒らに影響が出ている。
日本のように対面授業の縛りがきつくない各国では、オンライン授業実施の動きが相次ぐ。
米国は州ごとで教育課程を設けている。大半は対面授業を前提に「最小授業日数」を定めているが、
試験の成績次第で進級や進学は可能で、オンライン授業も学習成果として算入される。
ニューヨーク市は感染拡大後、30万台のiPadを用意して貸し出すなどした。
フランスも目安の授業時間数はあるものの、対面授業を必須とする規定はなく、
英国も授業時間数は各校の裁量に委ねる柔軟な仕組みだ。
ロンドンは3月のロックダウン（都市封鎖）直後から、一部の小中高校がオンライン授業に切り替えた。
アジアでもオンライン授業は活発だ。シンガポールが4月から実施しているほか、
韓国は9日に高校3年生と中学3年生の授業をオンラインで始めた。
小学校まで対象を拡大し、生徒数は540万人になる。
→https://www.nikkei.com/article/DGXMZO58335740R20C20A4EA2000/

世界各国でもオンライン授業がコロナ禍であれば主流になってくると思います。

オンライン授業が普及することによって得られる効果

オンライン授業が普及することによって得られる効果について説明します。

・全科目で最高の授業を配信可能
・個人の理解度により先取り/復習可能
・忙殺される教師の負荷削減
・不登校でも自力で学べる

全科目で最高の授業を配信可能

オンライン授業によって『全科目で最高の授業を配信可能』になります。

学びたい教師や先生の授業を自分から選択して学ぶことができるようになります。

教え方や物の考え方などは教師と言っても人それぞれあるので、

自分に合った効率の良い勉強スタンスで学習することが可能になります。

個人の理解度により先取り/復習可能

日本の教育は横並び式です。

より早く学習したい人→学習スピードが遅すぎて退屈になる
学習についていけない人→スピードが早すぎて勉強嫌いになる

つまり、自分のペースに合った学習スピードやカリキュラムが個々の知識の向上につながると思っていあmす。

これをオンライン授業にシフトするだけで、個人の理解度により先取り/復習可能になります。

忙殺される教師の負荷削減

多くの方が思っている以上に教師の負担は非常に大きくなっています。それを示すデータがあります。

世界34の国・地域の中学校教員を対象にした員の勤務時間は、調査した34の国・地域の中で最長でした。

経済協力開発機構（OECD）が世界34の国・地域の中学校教員を対象に行った
「国際教員指導環境調査」（日本では2013年2月～3月に実施）によると、
日本の教員の勤務時間は、調査した34の国・地域の中で最長であった。
→https://www.nippon.com/ja/currents/d00227/

また、一週間で60重時間以上働いている教師の割合が『53.4%』と半数を超えるデータも存在します。

1週間あたり20時間の時間外労働があれば単純計算で1ヶ月（４週間）の時間外労働は『80時間』になります。

→https://www.jtuc-rengo.or.jp/info/chousa/

こうした背景があるので、オンライン授業を導入することによって忙殺される教師の負荷削減する効果も得られます。

不登校でも自力で学べる

日本は年々不登校率が高くなっています。

子どもに占める不登校の割合は『1.5％』で過去最多を更新している。

不登校児童生徒の内訳を見ると小学生は3万5032人で過去最多で、

中学生は10万8999人で過去2番目に多い数字となっています。

不登校によって欠席が増えると当然、受験で不利な扱いを受けることもあります。

また、登校への圧力がストレスも繋がっていきます。

ですので、オンライン授業によって登校の概念を無くしてあげれば、

不登校の生徒でも問題なく講義を受けることができます。

実際にオンライン授業中で普段教室では発言しない生徒が、

オンライン上で積極的に話しかけてくれるなどという効果もあるようです。

日本でのオンライン授業の問題点

オンライン授業は効果はありますが、問題点も多く存在します。

・PCやタブレットなどのデバイスを持っていない
・文科省が単メイン指導なしでは単位として認めていない
・生徒のオンライン学習が想像しずらく学習モチベーションが持続しにくい
・実験などのオンラインだけではできない授業がある

PCやタブレットなどのデバイスを持っていない

PCやタブレットなどのデバイスを持っていない家庭もあると思います。

政府から配るべきでもありますが、オンライン授業がベースになっていくのであれば、

ランドセルを買う代わりにPCやタブレットを買えば良いと思います。

ランドセルなどは平均でも4〜5万円するわけでPCやタブレットを十分買えるお金です。

文科省が対面指導なしでは単位として認めていない

文科省が対面指導なしでは単位として認めていないです。以下は本文の引用文になります。

新型コロナウイルスの感染拡大による休校が長期化する小中高校で、
学習の遅れを防ぐオンライン授業の導入が進んでいないことが、日本経済新聞の調べで分かった。
対面指導なしでは原則、単位として認めない文部科学省の規制が高校側の消極姿勢につながっている。
一部の自治体が実施を計画していることから地域による学力差も生じかねず、
生徒や保護者らが教育機会の均等を求める声は切実だ。
→https://www.nikkei.com/article/DGXMZO58335730R20C20A4EA2000

対面指導なしでは原則、単位として認めないというのはオンライン授業の妨げになっているので、

なんとか文部科学省もこの改善を行って欲しいと思います。